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仕事に役立つファイナンシャルプランナー(FP)

金融、保険、不動産…FPのスキルが活きる分野

世の中のあらゆる業種において、お金の話は避けて通れないもの。そのため、お金に関する幅広い知識を持つファイナンシャル・プランナー(FP)が活躍できるフィールドは広大。
近年では就職や転職活動が有利になることもあると同時に、FP資格を取得するよう、会社が社員に奨励したり、資格取得を昇格要件に設定するといった傾向もみられます。

金融・保険業界

銀行をはじめ、生命保険や損害保険などの保険会社、証券会社など、金融関連の業界にとってFP資格は必須ともいえるスキル。昨今では、金融機関の規制緩和によって、各社が多種多様な商品を取り扱うようになりました。お客からすると、自分にとってどれが本当に良い商品なのか、わかりかねることも少なくありません。

そんな時、自社の商品の良いところばかりアピールしていても、営業成績にはなかなか結びつきません。いかにお客の立場や経済状況、将来のプランまでも踏まえた、FP的な思考をもって提案できるかどうかが問われるようになっています。

また、証券会社において相続税の軽減対策をお客から持ちかけられた際、生命保険の非課税枠を活用したり、不動産の有効活用を図るなど、「保険」「税」「不動産」といった複合的な知識が求められます。その意味でも、FPの幅広い知識が有効となるのです。

不動産業界

人生の中で“最も高い買い物”と称されるマイホーム。お客にとっては、否が応でも慎重にならざるを得ない瞬間です。マンションか戸建か、何年のローンを組めばよいか、判断を迫られる要素は多岐に及びます。

そのため、不動産業における営業担当は、物件の案内だけでなく、ローンの返済計画も具体的に提案します。

さらに、FPの知識を備えていると、より細かい返済計画のアイデアを複数提示できる強みがあります。お客の今後の年収予測を踏まえ、手数料がかかる繰り上げ返済のタイミングはいつ、どのくらいの額が適切か。住宅ローンの借り換えによってどのくらい効果が出るのか。親身になって返済計画のアドバイスをすることが、営業成績を左右することになるでしょう。

その他、一般企業

他にも、FPの知識が介護サービスの充実をもたらす医療・福祉業界や、FPの視点から深く検証できることが役に立つマスメディア、教育機関、官公庁・自治体など、活躍の幅は広がりをみせています。

一般企業においても、従業員の福利厚生の充実を図ることができるうえに、営業職においても有効。すべての人にとって将来のこと、お金のことは、避けて通れない重要な課題であり、誰もが興味を持っているといえます。ファイナンシャルプランナーの知識は、お客とコミュニケーションを図るうえでの大きな武器となることでしょう。